長期入院に備える保障は必要？

入院が短期化している背景には、国の政策としての医療費抑制のために病院が長期入院患者を抱えるほど診療報酬が少なくなるしくみが出来たことで、病院側も経営を赤字にするわけにはいかないことから、長期入院の抑制や通院治療や在宅療養が増えていったという一因があります。
しかし、病気によってはそういった治療が難しく、やはり長期入院になるケースもあります。

平均入院日数

（公財）生命保険文化センター「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」

生命保険文化センターの調査による、入院時の入院日数での平均は17.7日で、上の図をみてもほとんどが30日以内には退院していることがわかります。
一般的な医療保険に多くみられる1入院あたりの限度日数60日を超える入院の割合は、全体のわずか5.9％になっています。

傷病別の入院日数

• 令和2年9月1日～30日に退院した者を対象とした。
• 総数には、年齢不詳を含む。
• 厚生労働省「令和2年（2020）患者調査の概況」

傷病別での平均入院日数では、「統合失調症、統合失調症型障害及び妄想性障害」が570.6日と1番長く、次いで「血管性及び詳細不明の認知症」「アルツハイマー病」となっています。
その他平均入院日数が30日を超える疾病としては、「糖尿病」「高血圧性疾患」「骨折」などがあり、さらに50日を超える疾病としては、「結核」「脳血管疾患」「慢性閉塞性肺疾患」「慢性腎臓病」があり、これらの疾病では比較的長期の入院になることが多いようです。

医療保険には、1入院あたりの限度日数と、その保険契約での通算限度、というものが決められています。
1入院限度日数は、1回当たりの入院に対して支払われる入院給付金の限度日数で、一度退院した後に、180日を経過しない間に同じ理由で再入院した場合には1入院として合算されてカウントされます。

商品によって60日型や120日型などそれぞれ限度日数は異なりますが、もしも入院が半年間に長引いてしまっても、加入している保険が1入院60日型だった場合は、給付日額×60日までしか支給されず61日目以降は保障なしでの自己負担となります。

理想としては限度日数が長ければ長いほど安心で、無制限であれば尚ありがたいのですが、そういった保険商品は現実には難しく、リスクの高さを考えると保険料が高額な設定になってしまうため、お守りとしての保険契約自体が負担となりかねませんので注意が必要です。

• 1. 入院日額を上げる

  なるべく限度日数の長い保険に入ることが一番望ましいですが、安心できる長期間の日数保障が見つからない場合には、給付金の日額を上げることもひとつの手段になります。

  例えば日額5,000円の120日型であれば入院給付金の限度は60万円＋手術給付金となり、日額10,000円の60日型と変わらなくなります。
  日額10,000円の120日型であれば、日額5,000円での240日型と変わらない支出への補填ができることになります。

  保険を選ぶときに気を付けたいことは「日額×限度日数で、いくらまで給付金で補填できるか」といった視点であり、そこから逆算していくことで、保険料と相談しながら自身の安心できる給付額を備えるといった方法もあります。

• 2. 特定疾病に手厚い保険に入る

  上記の表を見たときに、長期入院になりやすい疾病としては三大疾病や生活習慣病が原因であることが多く、その部分を手厚くすることによっても長期入院への補填にすることができます。

  入院日額が上乗せになるようなタイプから一時金といった保障タイプもあるので、ご自身の納得できる保障を保険料の許容内で付帯することも有効です。

• 3. 就業不能保険に入る

  就業不能保険では短期の入院や休業では活躍しませんが、長期的な入院や就業不能状態であれば心強い味方となってくれます。
  一家の大黒柱や自営業の方であれば、ご自身の入院費以外にも、家族の生活や仕事への影響などさまざまな心配や不安が出てくるかと思いますので、長期入院となってしまった場合には保障がとても大事になってきます。
  医療保険だけでは補えない限度日数以降の医療費や収入減をカバーするのに適しています。