医療保険を比較

健康保険とは

日本では「国民皆保険制度」、つまりすべての人が公的な医療保険である「健康保険」に加入するしくみが取られています。
健康保険とは、病気やケガで医療機関を受診した際にかかる医療費の一部を負担してくれるものです。そのため健康保険加入者は、医療費の自己負担額が原則3割となります。未就学児や70歳～74歳の人であれば2割負担、さらに75歳以上の人であれば1割負担（所得により3割負担、22年10月から2割負担もあり）となっています。

また医療費の自己負担額が高額になり、1カ月にかかった医療費がその一定の自己負担限度額を超えた場合、その超過分が支給される「高額療養費制度」という制度があります。

つまり、健康保険で原則3割負担になり、さらに医療費が高額になったとしても、高額療養費制度により自己負担額を抑えられるしくみになっているということです。

医療保険は必要なの？

このように、健康保険や高額療養費制度によって自己負担額は比較的抑えることができますが、病気やケガをすると医療費以外にもお金がかかります。たとえば、入院時の食事代の一部、差額ベッド代、交通費、入院に際しての日用品など、必要となる費用は多岐にわたります。
そこで、自己負担になる部分を医療保険で備えることで、治療方法の幅を狭めることなく安心して治療に専念することができます。

健康保険と高額療養費だけでは自己負担0にはならない

では病気やケガになった場合、どのくらいの自己負担額が発生するでしょうか。

生命保険文化センター「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」によれば、入院時の自己負担額は平均19万8,000円^※、入院時の1日あたりの自己負担額は平均2万700円^※。この自己負担額には、入院・手術・通院での自己負担治療費用といった公的保障の対象になる費用に加えて、公的保障の対象外となる費用が入ります（入院時の食事代の一部（1日あたり平均1,380円）、差額ベッド代、交通費（見舞いに来る家族の交通費も含む）や衣類、入院に際しての日用品など。高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額）。

過去5年間に入院し、自己負担費用を支払った人（高額療養費制度を利用した人＋利用しなかった人（適用外含む））

例えば、10日間の入院をした場合、約20万7,000円の費用がかかると考えられます（入院1日あたりの自己負担額平均2万700円×10日間）。

主な自己負担には以下のような項目があり、ある程度まとまったお金が必要ということになります。

高額療養費制度の注意点

高額療養費制度は、医療費が一定額以上に達した際に補填する手厚い制度です。しかし、注意点もあります。
高額療養費の制度では、月ごとで上限額が決められていますが、この上限は月の1日から末日までで計算することになっており、入院期間が月をまたいだ場合は、各月の1日から末日までの医療費が別々に計算されます。そのため、同じ入院期間でも月をまたぐ入院の場合は、同月中の入院の場合よりも医療費の自己負担分を多く支払うことになるのです。医療費負担の落とし穴ともいえるでしょう。

たとえば、入院日数10日、医療費総額51万円、70歳未満、標準報酬月額40万円というケースを考えてみましょう。

同一月内の入退院に比べて月をまたぐ入退院は、6万900円も高くなるという計算です。入院期間がどのくらいになるか、また入退院が月をまたぐかは、そのときにならないとわかりません。医療保険に加入することで、入院時期に左右されることなく負担を軽減できます。

主契約の保障

主契約には、入院すると給付される「入院給付金」と、手術すると給付される「手術給付金」があります。最近では、放射線治療を受けると給付される「放射線治療給付金」が主契約に含まれるといった主契約を充実させる傾向が出てきています。

オプションの保障

オプションとして付けられる特約はかなり多くの選択肢があります。
特に普及しているのは、「先進医療特約」や「がん一時金特約」など、治療費が高額になりやすい部分をカバーする特約です。また、通院保障が入院前後で保障される「通院保障特約」も一般化しています。また、「がん一時金特約」だけではなく、3大疾病に手厚い「三大疾病一時金特約」、それらの病気で所定の状態に該当した際に保険料が免除となる「払込免除特約」（特則とする保険会社もあります）なども登場してきています。
全体的として、以前よりも保障範囲の選択肢が広くなり、条件も緩和されていると言えます。

また、保険料の設定にもバリエーションが出ています。健康状態や喫煙の有無により保険料が割引される商品が拡がっており、健康状態が良好な人や喫煙しない人にとっては、割安の保険料で医療保険に加入できる点がメリットとなっています。

備えたい疾病への保障から選ぶ

最近では、単純に入院と手術をカバーするのではなく、疾病の種類によって主契約の保障内容に幅を持たせている保険も増えています。
たとえばある医療保険の場合、通常の病気やケガでの入院は支払日数が1入院60日ですが、７大生活習慣病に関しては支払日数が倍の120日まで拡大。さらに7大生活習慣病の中でもとくに入院が長期化しがちな三大疾病については支払日数が無制限となっています。

医療保険が主契約で保障する範囲の例

女性特有の病気に不安がある方は

また、女性の場合は「女性向け医療保険」に加入するという選択肢もあります。女性向け医療保険とは、女性特有の病気や、女性がかかりやすい病気などへの保障を手厚くした医療保険です。女性特有の病気には、乳房や子宮、卵巣などのがん、卵巣機能障害や子宮内膜症、子宮筋腫などが挙げられます。

女性向け医療保険の基本的な保障の仕組みは、通常の医療保険に「女性疾病特約」を付加するというものです。女性特有の病気での入院なら、入院給付金に加えて女性疾病入院給付金が上乗せで受け取れるという保障が一般的です。
また商品によっては、女性特有の病気によって手術を受けた際の手術給付金が、主契約に上乗せして保障されるものもあります。

三大疾病や七大生活習慣病に手厚い保険

最近では、オプションを追加するまでもなく、デフォルトの保障内容で三大疾病や七大生活習慣病にある程度備えられる保険が続々登場しており、人気を集めています。「自分に必要な保障を考える」で紹介した医療保険の例のように、主契約のみで、3大疾病での入院は支払日数無制限、7大生活習慣病での入院は1入院の支払い限度日数120日に拡大されるという商品が出てきています。
さらに手厚くしたいという場合は、「特定三疾病一時金特約」を付加することも可能です。

そのほかにも、デフォルトの保障内容はシンプルでありながら、ご自身が心配な保障を特約で自由にカスタマイズしやすい医療保険が人気です。

リターン型の保険

また、ある一定の年齢までの保険料が戻る「リターン型」も人気です。
医療保険には、掛け捨て型と貯蓄型の二種類があります。掛け捨て型は支払った保険料が返ってこない分、保険料が安く設定されているのに対して、貯蓄型は万一の際の保障に加えて貯蓄機能がある分、保険料が割高になっています。貯蓄型にもいくつか種類がありますが、そのなかでも注目されているのが「リターン型医療保険」です。

リターン型医療保険とは、一定の年齢まで契約を継続して保険料を支払い続けると、その年齢に達したときにこれまで支払った保険料が戻ってくるというものです。

たとえば30歳で加入し、終身払いで保険料を支払うと、70歳の時点で保険料が「健康還付給付金」として戻ってきます。
注意点として、70歳で健康還付給付金を受け取った後も保険料の支払いが継続することや、70歳までに保険金を受け取った場合は、健康還付給付金からその保険金額分を差し引かれてしまいます。ただ、若い時期に掛け捨て型は損だ、と抵抗がある人にとっては、払った分が戻ってくるというのは納得感がありそうです。

ボーナス（生存給付金）付の女性向け医療保険

女性特有の病気等による入院をした場合、給付金日額を上乗せ保障してくれる商品があります。
その分を差額ベッド代にあてるのもおすすめです。入院生活の環境を選べることは、精神的な安心に繋がることでしょう。

なお、女性保険の中には、保険加入からある一定期間経過後（例えば3年ごと）に生存しているとき、お祝い金を受け取れる商品もあります。
満期到来時ではなく、比較的短いスパンで生存給付金がもらえるので、ボーナスのように楽しみながら続けることができそうです。掛け捨てではなく少しでもお金が戻ってくることを考えている方にご検討いただいています。