熱中症に保険は適用される？保険で猛暑に備えましょう

症状と原因・対策

熱中症の具体的な症状は、軽度から重度までさまざまですが、大きく分けると以下のような段階があります。

かかってしまった人はどれくらいいる？

熱中症は日本国内で毎年多くの人々に影響を与えています。
特に夏季においては、気温と湿度の上昇に伴い、熱中症の発生件数が急増します。年間で数万人が熱中症で救急搬送されており、その中には重症化して入院が必要となるケースも少なくありません。

消防庁が発表している、熱中症による救急搬送状況のデータを見てみましょう。年によって増減はありますが、全体として増加傾向にあることがわかります。
例えば、2023年5月から9月に熱中症により救急搬送された方は日本全国で累計91,467人でした。これは、2008年の調査開始以降2番目に多くなっています。

このグラフにはないですが、直近の2024年データを見てみると、7月は速報値ではありますが41,929人となっており、前年同月2023年7月と比べて約5,000人増加しています。このデータはあくまで救急搬送された方の人数なので、熱中症と思われる症状が出た方はそれ以上にいると考えられます。

8月も猛暑は続くでしょう。9月の救急搬送人数は年によってかなりバラつきがありますが、残暑が厳しい場合は6月以上に熱中症のリスクが高いことも考えられます。
いまの日本では初夏から秋にかけて、熱中症対策は必須といえそうです。

また、熱中症というと屋外をイメージすることが多いですが、意外にも発生場所は住居が最も多くなっています。
2023年の消防庁の発表によると、住居が36,541人（39.9％）、次いで道路15,186人（16.6％）、公衆（屋外）11,742人（12.8％）の順となっています。

医療保険では保障される？

医療保険は、熱中症にかかった場合に「入院」や「手術」をすると給付金が支払われます。ただし「通院」では給付金は支払われないので注意しましょう。

また、医療保険には通院費用を保障する通院特約というオプションがありますが、一般的には退院後の通院に限り保障されます。

そのため、基本的には入院してはじめて適用されると考えてよいでしょう。

傷害保険では対象になる？

原則、傷害保険では熱中症は補償されません。

傷害保険は傷害（ケガ）を補償する保険で、なかでも「急激かつ偶然な外来の事故」によるケガに対して補償するものです。熱中症はこの条件を満たさないために適用されないのです。

傷害保険だけでは対象外だが、特約をつけられる

傷害保険では熱中症は補償されないことが一般的ですが、熱中症特約がついている傷害保険なら熱中症をカバーできます。傷害保険は「入院」「手術」以外にも「通院」でも補償されるため、熱中症特約をつけていれば熱中症による通院も補償されるということになります。

学生・子ども向けの傷害保険では、熱中症特約をつけられることが多いです。
部活動や屋外でのスポーツなど、熱中症のリスクが高まる活動も多いからこそ、熱中症を対象とする保険だと安心できそうですね。

以上のように、民間の保険が熱中症に適用されるかどうかは、保険の種類や契約内容、特約の有無によって異なります。
加入している保険や現在検討している保険について、種類やプランをよく確認してみましょう。

アプリから気軽に入れる商品が登場

2022年から保障の対象を熱中症に限定した「熱中症保険」が登場し話題になっています。
内容としては、熱中症で入院や治療を受けた場合に保険金が支払われるというものです。1日だけ加入することができる、当日の申し込みで当日から補償をスタートできる、保険料が1日100円程度、キャッシュレス決済サービスのアプリから申込できる…という魅力的な内容で、加入する方が増えています。

猛暑が予想される日や、野外での活動がある日など、熱中症のリスクが高くなる日だけピンポイントで契約できる手軽さが受け入れられているのでしょう。

ここで紹介したのは少額短期保険会社が提供する商品です。
少額短期保険は「保険期間が短い」「支払われる保険金が比較的少額」という性質から保険料を抑えて提供できることが多くなっています。

富士少額短期保険の「熱中症一時金付きお守り入院ほけん」

2024年7月に富士少額短期保険から「熱中症一時金付きお守り入院ほけん」が発売されました。

熱中症一時金が用意されているだけでなく、通常の医療保険と同じように、さまざまな病気・けがで入院や手術をしたときにかかる費用をカバーすることができる商品です。

熱中症のリスクが高い職業に従事している方、例えば屋外での作業が多い方は、日常的に熱中症のリスクと隣り合わせの生活を送っているため、一時金がついた保険は安心できるお守りとなるでしょう。
特に夏場の熱中症リスクが高まる時期には、こうした特化型保険への加入も選択肢のひとつになりそうですね。