入院保険とは？
必要性から保障内容、おすすめのオプションまで徹底解説！

入院した方の約57％が10日以内に退院

入院日数は何日間であることが多いのか見てみましょう。

入院日数の割合

数字は端数処理の関係上、合計が100％になっておりません。

• 厚生労働省「令和2年（2020）患者調査」をもとにアイエフクリエイトにて作成
• 単胎自然分娩／その他の妊娠、分娩及び産じょくを除く

0～2日が25.1％、3～5日が14.8％、6～10日が18.0％、11日以上が42.2％となっており、入院した方の約57％が10日以内に退院していることが分かります。比較的、短期間で退院する方が多いようです。

長く入院する可能性がそこまでないなら、入院保険はいらないかも…？

病気によっては入院日数が長くなりやすいものもあります。
また、入院日数が短くても、入院費用が家計の負担になってしまうケースも考えられます。もう少し解説していきますね。

一方で、3大疾病による入院は長期化することも

入院した方の約57％が10日以内に退院している一方で、3大疾病（がん・心疾患・脳血管疾患）の入院日数は長くなってしまう傾向にあります。

短期入院なら自己負担となる金額は安い、とも限らない

入院した方の約57％が10日以内に退院しています。ならば、入院時の自己負担はそこまで高くないのでは？と思いますよね。
ところが、意外にも5日未満の入院でも平均8.7万円の自己負担が発生しています。

自己負担額は原則3割なのに、思ったよりお金がかかるのね…？

たしかに”治療費”は原則3割負担ですが、”治療費以外”は全額自己負担となります。”治療費以外”が具体的にどんな費用か見てみましょう。

入院日数が短くても出費がかさむのは、治療費以外にもお金がかかるから

病気やケガで入院が必要になると、治療費以外にもさまざまな費用がかかります。 例えば、差額ベッド代、入院中の食費、通院費用などの負担が考えられます。
医療保険制度ではカバーされないこれらの費用は全額自己負担となります。

入院のリスクは50代から増加していく

入院のリスクは年齢とともに上昇し、特に50代から大幅に増加しています。

入院日数は高齢になるほど長期化する

60代前半～70代後半まで緩やかに入院日数が長くなっているのに対し、70代後半と80代前半では8日、80代前半と80代後半では約10日、入院日数が長くなっています。

リスクについては理解できました！
ただ、自分が入院保険に入る必要があるのかわからなくて…。

現時点で十分な貯蓄があり、それを切り崩せば問題ないという方なら、入院保険は必要ないかもしれませんね。
ただ「まだ十分な貯蓄がない中でも病気やけがに備えておきたい」方には、入院保険は有効だと考えています。

また、保険は「入院したときにもらえる」タイプ以外にもバリエーションがあります。
「がんと診断されたときにもらえる」「働けなくなったときにもらえる」という保険もあるので、お客様それぞれが納得できる保険に出会うお手伝いをさせてください。

入院1日あたりの平均自己負担額は20,700円

入院すると、治療費のほかに差額ベッド代・食事代・日用品の購入費などの費用が必要です。
入院時の1日あたりの自己負担の費用は平均20,700円です。もしも入院が長期化した場合は、家計への負担が大きくなります。

（公財）生命保険文化センター「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」

• 過去5年間に入院し、自己負担費用を支払った人（高額療養費制度を利用した人＋利用しなかった人（適用外含む））の直近の入院時の1日あたりの自己負担費用。
• 治療費・食事代・差額ベッド代に加え、交通費(見舞いに来る家族の交通費も含む)や衣類、日用品などを含む。高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額。

医療費の自己負担額が高額となった場合は払い戻しがある

1か月あたりの医療費の自己負担の上額が決まっていて、それよりも高額となった場合に払い戻しがあります。この制度を高額療養費制度といいます。

69歳以下・所得区分年収約370万円～約770万円・医療費の自己負担3割の方の例で見てみましょう。例えば自己負担が30万円の場合、自己負担の上限額は9万円弱となります。かなり心強い制度と言えるのではないでしょうか。

医療保険加入者の入院給付金の日額は、平均で男性9,900円・女性8,300円

医療保険（疾病入院に関して保障されるもの）に加入した人が疾病入院給付金額をどのくらいで設定しているのか、という調査です。2022年の平均では男性が入院日額9,900円、女性が入院日額8,300円という結果でした。

（公財）生命保険文化センター「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」

入院何日目から保障される？

2024年時点で当サイトに掲載されている商品のほとんどが、日帰り入院から保障されます。契約してから時間が経過している契約では、1泊2日以上の入院で1日目から、5日以上の入院で1日目からなどと制限が設けられている可能性があるため、契約内容を確認してみてください。

1回の入院につき何日まで保障される？

60日まで保障される商品が多く、他に30日まで・120日まで・180日までなどバリエーションがあります。

平均入院日数は32.3日で、病気別にみても60日を超える病気は多くありません。統計データからみれば、１入院の限度日数は60日あればカバーできるという病気が多いようです。

厚生労働省「令和2年（2020）患者調査の概況」

しかし、生活習慣病など、病気によっては長期入院が必要となるため、1入院の限度が60日型では足りないケースもあります。そのため、「三大疾病で入院した場合には、支払限度日数を拡大する」というオプションも用意されています。

同じ病気で複数回入院したときはどうなる？

2回目の入院についても入院給付金を受け取ることができます。ただし、これには条件があります。

医療保険では一般的に、同じ病気を原因として再入院した場合は、前回の入院とあわせて「継続した1回の入院」として扱われます。入院給付金を受け取れるのは、前後の入院を合わせて1入院の支払限度日数（一般的には60日が多い）までです。
少し分かりづらい部分なので図を使って解説します。

通算して何日まで保障される？

通算支払限度日数は1,000日・1,095日が多いです。
保険期間（終身医療保険は死亡するまで）を通して、何日目まで保障されるかを「通算限度日数」といいます。これは、病気で30日入院し、しばらくたってからまた病気で20日入院し…というように給付金受取対象となる入院日数を累計していき、限度日数に達したら、それ以降の入院についての給付金は支払われないということです。
一生涯保障が続く終身タイプなら、途中で日数が足りなくならないよう、通算限度日数が多い方が安心ですね。

［5日間入院したときのお受取りイメージ］

入院給付金では日額1万円×入院日数を受け取ることができます。
入院一時金特約をつけると、入院給付金とは別に入院一時金10万円を受け取っています。入院日数にかかわらず入院給付金のみの場合よりもお受取総額が高くなっています。
一方で、短期入院保障特則をつけると、入院日数が5日のときに入院給付金のみの場合よりもお受取総額が高くなっています。
入院一時金特約と短期入院保障特則の違いがわかったのではないでしょうか。

年齢

一般的に、若いほど保険料は安く、年齢が上がるにつれて保険料は高くなります。これは、年齢を重ねるにつれて病気やケガのリスクが高まるためです。

下記は、「保険比較サイトｉ保険」の取扱保険商品について、2024年時点の申込件数上位商品の保険料に基づいて作成したものです。あくまでも一例として参考にしてください。

健康状態

健康状態が良好な人ほど、保険料は安くなる傾向があります。
「健康な方向けの商品」のほか、持病があったり過去に大きな病気や手術をしたことがあったりする方も入りやすい「引受基準緩和型」の保険商品も販売されており、「引受基準緩和型」のほうが保険料は高くなります。なお、持病や既往歴があったとしても、健康状態によって「健康な方向けの商品」に加入できる可能性もあります。

「健康な方向けの商品」には、喫煙歴やBMI・血圧値等の条件を満たすと割引が適用される商品もあります。割引によって20％以上割安になる商品も存在するため、健康に自信がある方は検討するとよいでしょう。